目次
インシデント発生時にダウンしたシステムや損壊したデータを早期に修復・復旧させるには、事前のDR（ディザスタリカバリ）計画の策定が重要です。
ここではDRの意味やBCPとの違いなどの基本情報をはじめ、DRの具体的な対策などを紹介します。DR対策とBCP対策を連動させるポイントなども解説するので、DR計画の策定・見直しを考えている企業のご担当者様はぜひ参考にしてください。
ディザスタリカバリ（DR）とは？
DR（Disaster Recovery/ディザスタリカバリ）とは、地震やサイバー攻撃、システム障害などのインシデントが発生した際に、ダウンしたシステムや損壊したデータを早急に復旧させるための戦略や事前対策のことです。日本語では「災害復旧」ともいわれます。
主なDR対策の一例は以下の通りです。
- データのバックアップ
- 代替システムの準備
- データセンターそのものの二重化
- システムなどのセキュリティ対策
- クラウドサービスの活用
など
目的
DRの目的は、ダウンしたシステムの早期修復・復旧により被害を最小限に抑えることです。長期でシステムが停止すると、利益や顧客からの信頼などあらゆる面に影響が及ぶため、早期に復旧できる体制を整えることが求められます。
DRとBCPの違い、連動の重要性・ポイント
DRとBCPには以下のような違いがあります。
| DR | BCP | |
|---|---|---|
| 正式名称 | Disaster Recovery | Business Continuity Plan |
| 日本語の意味 | 災害復旧 | 事業継続計画 |
| 概要 | ITシステムの復旧とシステム保護に重きを置いた戦略・計画 | 中核業務の事業継続に重きを置いた戦略・計画 |
上記のようにDRとBCPには目的に違いがあり、それぞれで定めた適切な戦略を組み合わせることで、より強固な事業継続体制を準備できます。
また、DR対策は継続して行うことが重要であり、そのためには予算の設定が必要です。予算を数値化するには、BCP策定時に定めた目標復旧時間（RTO）や目標復旧時点（RPO）などの指標が役に立ちます。このようにDRとBCPを連動させながら計画を進めることが、DR対策のポイントです。
ディザスタリカバリ（DR）の具体的な対策3つ
DRの主な対策や、実施する際のポイントを3つに分けて具体的に解説します。
1）重要な経営資源と復旧手順の明確化
DR対策を実施するには、まずは現状の分析から始めます。自社を脅かすリスクを分析し、起きうる影響から自社にとって重要となる経営資源やITインフラの脆弱性を明確化することが必要です。
そのうえで重要な経営資源を守るための戦略や、脆弱性への対策を検討していきます。万が一緊急事態が発生した場合の復旧手順の検討も重要です。システムやデータの修復・復旧にあたるチームを編成し、各々の役割なども事前に決めておきましょう。
2）データのバックアップ
上記で洗い出した重要な経営資源を守るための対策として、一番に考えられるのがデータのバックアップです。データのバックアップ方法には、ローカルバックアップや遠隔バックアップなどの方法があります。外付けHDDやUSBなどに保存するローカルバックアップに比べ、クラウドサービスなどを利用する遠隔バックアップは同時被災のリスクを抑えられるのが利点です。
また、データのバックアップ方法だけでなく、バックアップをするためのデータの選定も重要です。すべてのデータをバックアップすると莫大なコストがかかるため、十分な分析が必要になります。
3）ディザスタリカバリ（DR）環境の構築
緊急時にダウンしたシステムを早期に修復・復旧するためのDR環境の構築が重要です。具体的にはデータセンターそのものの二重化をはじめとした代替拠点の準備、クラウドサービスの利用などの対策が考えられます。データセンターの二重化とは、複数のデータセンターを確保し、一方の拠点が被災した際に、別の拠点を稼働させる方法です。
このような環境を構築することで、データやシステムが被災した際の復旧・切り替えがスムーズに行えるようになります。自社に合う強固なDR環境を構築するには、代替拠点の運用方式（コールドスタンバイやホットスタンバイなど）と、上記で解説したデータのバックアップ方法（ローカルバックアップ・遠隔バックアップ）を組み合わせることが重要です。代替拠点（DRサイト）の運用方式については以下で詳しく解説します。
ディザスタリカバリ（DR）サイトの運用方式
代替拠点（DRサイト）は、「スタンバイ」と呼ばれる運用方式でシステム障害に備えます。ここでは代表的な3つの運用方式について詳しく解説します。
ホットスタンバイ
ホットスタンバイとは、DRサイトを常時稼働状態に保ち、いざというときのデータやシステムの復旧・切り替えに備える方法です。常時稼働状態のため最小限の停止時間で復旧できるメリットがありますが、ほかの方法に比べコストがかかる点に注意が必要といえます。
コールドスタンバイ
コールドスタンバイは、DRサイトの電源を通常時はオフにしておき、緊急事態発生後に手動で切り替える方法です。常時稼働させるホットスタンバイに比べ、コストを抑えられる点がメリットである一方、復旧に時間がかかる点がデメリットといえるでしょう。
ウォームスタンバイ
ウォームスタンバイは、ホットスタンバイとコールドスタンバイの利点を融合させた運用方式で、DRサイトを主要なシステムと同期はせず、起動状態のままで緊急時に備えます。いいとこどりの運用方式のため、ホットスタンバイほど瞬時とはいきませんが、コールドスタンバイに比べて短時間で復旧できる点がメリットです。コストも、ある程度抑えることができます。
ディザスタリカバリ（DR）対策実行のポイント
DR対策を効果的に実行するためのポイントを詳しく解説します。
DRチームの構築
DR計画を遂行するためのチーム構築がまず重要となります。何より、DRチームには専門知識を有する人材の存在が必要不可欠です。CISO（最高情報セキュリティ責任者）を筆頭に、ITセキュリティチームを構築し、セキュリティアナリストやリスク管理の専門家などを配置しましょう。法的違反リスクを軽減するための法務やコンプライアンスの専門家も必要です。
ビジネス上の優先順位を検討
効果的なDR対策を講じるには、優先順位の決定が重要です。緊急事態が起きた際、自社のすべてのデータやシステムを同時に復旧させることは現実的ではありません。自社の事業や業務の中で扱うデータやシステムを洗い出し、優先的に保護するべきデータ・システムを見極めましょう。
このように優先順位を明確にすることで、自社に合うDR環境を検討する際の足掛かりにもなります。
社内外のコミュニケーション体制の構築
DR対策を講じる前や緊急事態が発生した際など、DRのプロセス全体でコミュニケーションが非常に重要です。
たとえば緊急事態発生後は、チーム内での密なコミュニケーションが原因解明や早急な復旧活動の鍵を握ります。さらに従業員や投資家、メディアを含めたステークホルダーに対しても状況を説明するコミュニケーションが求められるため、その手順や体制を事前に整えておくことが必要です。コミュニケーションをとるシステムが被災して使えない場合に備え、代替のコミュニケーション手段も考えておきましょう。
目標復旧時間 （RTO）・目標復旧時点 （RPO）の検討
BCP策定時に目標復旧時間 （RTO）・目標復旧時点 （RPO）を定めましょう。RTOは“どのくらいの時間で復旧させるか”、RPOは“過去のどの時点までのデータを復旧させるか”を表した指標です。
上記を設定することで、DR対策に割けるリソースや予算、DR環境構築の際に必要な技術やシステム要件のバランスを見極めることができます。
テストと最適化
計画が古くなると、いざというときに機能しない可能性が高まるため、定期的な検証と見直しが欠かせません。DR計画で立てた対策は、年に1～2回の頻度でテストが必要です。また、従業員を訓練する意味でも、計画を実践する機会を設けることが重要といえます。
テストや訓練の結果、課題が見つかった際は必ず早急な改善活動と計画の更新を行いましょう。
自社の予算に合わせた継続的なDR対策が重要
DR（ディザスタリカバリ）は、インシデント発生時に被害を受けたシステムやデータを早期に修復・復旧するための戦略であり、被害を最小限に抑えるには事前のDR計画の策定および対策の実施が必要です。
しかしDR対策を継続して実施するには、運用・設備コストの増大が課題として挙げられます。この課題をクリアするには自社で割ける予算を明確にし、自社に合う対策やシステムを選定するプロセスが欠かせません。このプロセスを徹底することが、継続的なDR対策を行うことが自社のシステムやデータを守ることにつながります。
