20年前の携帯電話の普及率はたったの９％でした。その頃の主流は「固定電話、公衆電話、FAX、ポケットベル」でした。このポケットベルというのは、英語では「pager」と呼びますが、一般的には「ポケベル」という名前で呼ばれていました。この仕組みの素晴らしい所は、

１．電波で鳴らすので、同時に何万台もを呼び出すことが出来る

２．使える範囲が広く、山の中でも電波が届きやすい

３．電池が長持ちするので、一度の充電で何日も使える

という事でした。しかし、文字を打つのに時間がかかったり、文字数が少ないなどの点から、すたれて行きました。

現在の呼び出しの主流は、スマートフォンのアプリか携帯電話のメールになって来ました。

使える安否確認システムの条件を３つご紹介します。

１．スマートフォンのアプリが使える

地震などの災害が起こった場合は、メールも電話も一斉に利用されるため、輻輳が始まります。輻輳を避ける為に、各キャリアは輻輳制御を行い、多数の利用者がいる場所の交換機やメールサーバの利用を絞り、制限をかけてしまいます。これを避ける為に、スマートフォンのアプリを利用し、キャリアのメールサーバを介さずに、安否確認システムとやり取りをするという事が効果的です。

そのほか、スマートフォンのアプリが便利なのは、会社にメールアドレスや電話番号を言わなくても良いと言う点です。このことは、開発時は想定していなかったことですが、意外と会社に会社にメールアドレスや電話番号を言いたくないいう人が結構おられるという事です。会社から支給スマホや携帯は別ですが、個人のものは絶対に言いたくないというのです。今までは「いざという時の為に会社が用意しているのだから協力して下さい」と説明していましたが、スマホアプリなら自分でIDとパスワードを登録すれば良いだけなので、そういう人にもお勧めです。また、メールはよく変更しますが、これだと一度登録すれば、端末を変更するまでそのまま使えますし、ユーザIDとパスワードを忘れても利用する事が出来ます。

２．三角通信の利用　　　

もう一つの輻輳回避方法は、いわゆる「三角通信」と言う方法で、利用者の少ない場所を経由してメールや電話をかけるという方法です。例えば東北で地震が起こった場合に、大阪からメールや電話を出すと、輻輳制御に引っかかりません。輻輳制御は端末の近くの交換機やメールサーバで行っているからです。その為に、安否確認システムのサーバは2拠点以上で、同時稼働している事が必須です。海外にサーバがあるから安心ですと言う会社がありますが、海外とのやりとりの口が東京しかないなど、全く2拠点の意味がないサービスもありますので、良く調べる必要があります。

３．マルチメディアを数多く利用

地震や災害の状況によって、どの端末が使えるかは判りません。だからこそ、考えられるすべての端末を登録して使えるもので連絡をすることが重要です。例えばスマホ1台持っていたとすると、メール、電話、スマホアプリと３つの連絡先を登録する事が出来ます。会社から１台、個人で１台持っているとそれだけで、６つの連絡先になります。家の固定電話で７つ目、会社の名刺に書いているメールで８つ目、FAXがあれば９つ目とすぐに１０位の連絡先があります。これを全部登録しておき、どれかで連絡を取れるようにする事が確実な安否確認につながります。

 以上の３つの条件をよく吟味して頂きたいのですが、さらに付け加えさせて頂きます。

こういった便利な仕組みを使って、何をすることを目的とするのかをしっかりと意識づけする事が重要です。安否確認システムを導入して、BCPを作った気になってしまう事があるようですが、安否確認したあと、どうやって事業継続を行うのかという事が大事です。「出社できる」と回答した社員に、会社に来させるのか？危ないから自宅待機をだすのか？２次連絡を効果的に出さなければ、事業継続に結びつきません。訓練を行い、回答率をアップする事も大事ですが、本当に大地震が来た時の事をイメージし、適確に利用する事を考える事を忘れないでください。