古い家屋には要注意
東日本大震災や阪神淡路大震災のような大地震は、今後も日本国中どこで起こるかわかりません。今後近い将来起こるであろうと言われている、南海トラフや首都直下型地震のことを考えると、現在住んでいる住宅の耐震性が心配になってきませんか？
阪神淡路大震災のときには多くの住宅・建物が倒壊しました。その中で特に被害の大きかったものは古い木造住宅でした。古い木造住宅というのは、もちろん老朽化して耐震性を失っているものもありますが、構法（作り方）自体が古いとも言えます。事実、1981年に制定された新耐震基準以降の建物は、阪神淡路大震災でも全般的に軽微な被害で済んでいます。
写真は、神戸のおじさんの実家です。大正時代に建てられた木造住宅で、まわりの家はなんともないのに、この家は全壊でした。
2000年には建築基準法が改正され、住宅の品質を等級や数値で評価することが可能になりました。
耐震性能に関しては等級１、２、３と表示されます。
等級１：建築基準法並み（つまりは最低限の耐震性能レベル）
等級２：概ね等級１の1.25倍の耐震性を持つもの
等級３：概ね等級１の1.5倍の耐震性を持つもの
以上のように評価されます。
建築基準法が最低基準であることと、地震の被害をさらに軽微なものにするためにはそれ以上のものが望ましいことがわかります。
国土交通省によると、2008年時点での家屋の耐震化率は79％で、全国で約1,050万戸の家屋に対して耐震性がないと判断されています。
誰でもできる耐震診断とプロにお任せするまでの流れ
これまでの大震災を振り返り、かつ将来日本のどこででも起こるであろう大震災を想像すると、自宅の耐震はどうなのだろうか心配になりますよね。ただ、プロに見てもらうにはハードルが高いと思われるかもしれません。
そんな心配に応えるべく、「誰でもできるわが家の耐震診断」というものがあります。日本建築防災協会ホームページ（http://www.kenchiku-bosai.or.jp/seismic/wagaya.html）に掲載されています。診断内容は10項目の問診からなっており、問診の内容はYesかNoかで答えられるものになっています。
「誰でもできるわが家の耐震診断」を行い、これはどうなのだろうかと心配になった方は専門家の問診が必要になることでしょう。その場合、建築士や大工、工務店などの建築関係者が行う「一般診断」を受けることになります。この時点では、補強が必要かどうかはわかりませんので、内外装材をはがしたりなどの破壊行為はせず、非破壊調査でわかる診断となります。
この専門家による調査で補強が必要だと判断された場合、次は「精密耐震診断」が行われることになります。これは本当に補強が必要かどうか最終判断することと、補強設計した場合の妥当性について診断を行います。「精密耐震診断」を経ず補強設計を行う場合もあります。この場合、一般的には目標以上の補強を行う可能性があります。
東日本大震災の教訓
私のおじいさんの家が福島県南相馬市にあります。築40年経っており、まさしく1981年以前の建築物で耐震性のない建物のはずでした。この家は古いし絶対につぶれる、そう確信していました。しかし、あの大地震による被害は水回りの故障と多少の歪み（窓が開かなくなる、ヒビが入る）程度で済みました。本当に奇跡だと思いました。震災後、専門家に耐震診断をしてもらった際に、「古い構法ではあるけれど、（当時の建築基準の）必要以上に柱や壁が使われている。そのおかげでしょう」と言われました。相当希有な事例だったのだと思います。事実、同じ市内では地震によってぺしゃんこに倒壊した古い家屋が多数みられました。
そして、現時点では法規制は全くありませんが、津波への耐久についても忘れてはいけません。今回の大震災で沿岸の家屋の多くは津波に流され、被害を受けています。特に目立っているのは津波によって１階部分がスコンと空洞化してしまっている家屋です。その反面、しっかりと基礎が残っていて多少修繕すればまた住むことができそうな家屋も残っています。やはり見るからに新しい家屋で、水平耐力が十分であったことが窺えます。つまり、耐震的に十分な家屋は津波にも耐えうることができると考えられます。
その他、今回の震災では関東を中心に地盤の液状化による被害も多発しました。液状化は、地下水位よりも下にあって水で飽和しているゆるい砂層で生じるものです。マンホールが飛び出す、家屋が傾く、塀に大きなヒビが入るなど大きな被害をもたらします。写真は液状化でマンホールが飛び出したものです。こうなってしまうと、修理にはかなりの時間がかかります。
今や地震の揺れによる直接的な影響だけではないのです。津波や液状化による被害の可能性も東日本大震災では目の当たりにしました。
あなたの自宅や実家は大丈夫ですか？