これまでの震災における活用実績のご紹介

東日本大震災では、発災以降、安定して稼働し、お客様の安否連絡を問題なく発信することができました。
安否確認の24時間後の回答率は、被災地に本社を構える某企業では96.3%、関東地方に本社を構える某企業では99.5%、東日本全域にオフィスを構える某企業では96.0%といずれも高い回答率を得ることができました。
これらの結果を見ても、企業内の情報連携ツールとして役立つことが実証されました。

安否確認以外にも「従業員の出社可否確認」や「従業員への緊急連絡」など、
緊急時に連絡した情報が確実に伝わっていることを確認できる仕組みが高く評価されました。

度重なる大きな 余震が襲うたびに、 安否確認を実施。

夜間に発表された急な計画停電でも、
迅速に対応いたします。

熊本地震でも、発災以降、安定して稼働し、お客様の安否連絡を問題なく発信することができました。スマートデバイスのアプリ機能など、新しい連絡手段が増えたことにより、安否確認24時間後の回答率100％を達成した企業もございました。
また、以下のエマージェンシーコールの仕様が、熊本地震のような群発地震でもストレスなく利用することができたと評価されました。

評価いただいたポイント

• 震度5弱以上の地震が17回発生した中で、再通知抑止機能により、必要最小限の連絡に絞って送信した。
• 複数媒体へ繰り返し連絡する機能により従業員が安否確認を確実に受信できた。
• 地震自動連絡の震源地の設定範囲が、適正化されており漏れなく連絡できた。